巨大災害に立ち向かうニッポン——緊急時の対応力強化と事業継続を堅持する

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巨大災害に立ち向かうニッポン——緊急時の対応力強化と事業継続を堅持する  (9121)

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矢作 征三 [著]

日本列島は巨大地震の時代に一歩近づいた!誰もが歴史的事実を踏まえ、本気で備えを!!

目  次
はじめに  3
1 世界のあこがれる国ニッポンをめざして
平和社会をめざした戦後の70年間
グローバル社会の一員として多様化が必然となった
危機管理体制で揺るぎない安全社会を築く
チェックリスト:危機管理の準備体制について 職場の危機管理体制はどの程度まで完備していますか?
2 私たちは平和ボケに陥っていないか
日本の再生
危機に備える
人の寿命と地震発生の時間的間隔
危機を身体で感じることの重要性
防災に意識改革が必要
危機の現実と自分の安全を見極める
心と身体で大震災に備える
3 危機意識を研ぎ澄まし大災害を生き残る
私たちの行動を規制する平常性バイアスとは何か
正常性バイアスとは?
パンナム(PANAM)航空機事故
地下鉄火災の被害者
ホテル宿泊客の明暗
無意識の行動抑制作用
長野県神城断層地震の体験
津波の危険を認知する
巨大自然災害の脅威が現実視できない
町の消防、警察、行政機関の職員に甘えすぎではないか
日本社会の特性
個人個人の積極的な取り組みが不可欠
稲むらの火が教えること
「津波浸水想定区域」警告表示版と巨大津波防波堤は人命を守れなかった
疑似体験を積み「気づき」を体得する
東日本大震災の教訓「釜石の奇跡」は防災教育の成果であった
石巻市大川小学校の悲劇
お互い様BCネットワークで事業継続を確かなものにする
危機意識の醸成は事業継続計画の前提となる
事業継続計画の本格的な取り組み
お互い様BC連携ネットワークの誕生
瀬戸内市の連携プロジェクト
相互委託加工契約などお互い様連携ネットワーク協定の締結と広がり
港湾関係者の連携プロジェクト・代替輸送訓練
国内の連携から国外関係者との連携へ
ライスバレー・日本・タイ国お互い様成長戦略
災害時の緊急対応力を強化する
ワークショップや模擬体験で感覚を磨く
危機意識向上プログラム
けが人を救出する
非常用品・備蓄品を備える
自分たちの危機対応力を強化する
福知山線脱線事故の緊急対応
福知山線脱線事故のけが人の救出活動と課題
阪神淡路大震災で多くの人を住民が救った
隣人との知り合い関係が首都圏では不可欠
4 市民が被災者の命を救う自主緊急救助法とは
市民による自主緊急救助法(サート・CERT)とは
探索・トリアージ
てこの原理を利用した救出方法
緊急搬送の方法
5 被災者の重篤な症状
挫滅症候群(クラッシュ・シンドローム)
心的外傷後ストレス障害
(PTSD Post-traumatic Stress Disorder)
6 アイシーエスで緊急対応力を強化する
効果的な緊急対応を実現する組織づくり
アイシーエス(ICS)を基本とするニムス(NIMS)とは
アイシーエスの組織体制
アイシーエスでは統一化した用語が使われる
アイシーエスには基本的な取り決めがある
シーオーピー(COP Common Operational Picture 状況認識の統一)の役割
東日本大震災におけるコマンド&コントロールの教訓
「災害対策本部」の役割と状況認識の統一「シーオーピー」の必要性
提言 企業の新しい緊急対応の方法
7 非常時の対応力を確かなものにする
体験型研修プログラム
ワークショップ型図上演習
シミュレーション型図上演習
企業の危機管理体制は東日本大震災で生かされたか
8 首都直下地震の被害想定と対策
M7クラスいつ起きても不思議はない
「震度6弱」以上の大地震(M7〜M8クラス)が首都圏を襲った時
過酷な「想定外」の事態に備える
首都直下地震M7クラスによる過酷事態への対応
M8クラスの大正関東大震災に匹敵する
相模トラフ大地震による過酷な事態への対応
富士山噴火を伴った大地震の歴史は繰り返されるか
道路の交通規制 首都直下地震発災時
帰宅困難者問題
9 東海地震の「警戒宣言」発令に首都圏が備える
東海地震の「警戒宣言」の発令とその対応
東京における東海地震の衝撃
南海トラフ地震の脅威
巨大地震の歴史は繰り返す危険がある
南海トラフ地震は広範囲に甚大な被害をもたらす
日本経済の牽引力となる製造拠点が脅威にさらされる
超巨大地震と大津波に備える
西日本の被害想定
浜岡原発でメルトダウンが発生したら首都圏も危ない
長周期地震動による被害
家庭で非常用備蓄品を備える
自宅で非常用備蓄品を準備するとき知っておきたいこと
自宅用非常用備蓄品目一覧(一人用7日分)参考例
付属資料
大地震発災直前の行動マニュアル
大地震発災直後の行動マニュアル
あとがき

 

A5判並製336ページ    定価:1800円+税

 

著者略歴

矢作征三(やはぎせいぞう)
1972年米国カリフォルニア州立大学CAL POLYサンルイスオビスポ校卒業、約30年間在日米国系企業に勤務。米国通信機大手日本法人の北東アジア不動産ディレクターを最後に、危機管理及びファシリティマネジメントのコンサルタントとして2003年独立現在に至る。
著書『地震対策??危機管理が企業を守る』2005年発行。
DRIジャパン監査役。市民による自主緊急救助法CERTトレーニング講師。2003年カリフォルニア州CSTI特別非常事態緊急対応訓練校の地震対策コース受講。

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