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巨大災害に立ち向かうニッポン——緊急時の対応力強化と事業継続を堅持する

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矢作 征三 [著]

日本列島は巨大地震の時代に一歩近づいた!誰もが歴史的事実を踏まえ、本気で備えを!!

目  次
はじめに  3
1 世界のあこがれる国ニッポンをめざして
平和社会をめざした戦後の70年間
グローバル社会の一員として多様化が必然となった
危機管理体制で揺るぎない安全社会を築く
チェックリスト:危機管理の準備体制について 職場の危機管理体制はどの程度まで完備していますか?
2 私たちは平和ボケに陥っていないか
日本の再生
危機に備える
人の寿命と地震発生の時間的間隔
危機を身体で感じることの重要性
防災に意識改革が必要
危機の現実と自分の安全を見極める
心と身体で大震災に備える
3 危機意識を研ぎ澄まし大災害を生き残る
私たちの行動を規制する平常性バイアスとは何か
正常性バイアスとは?
パンナム(PANAM)航空機事故
地下鉄火災の被害者
ホテル宿泊客の明暗
無意識の行動抑制作用
長野県神城断層地震の体験
津波の危険を認知する
巨大自然災害の脅威が現実視できない
町の消防、警察、行政機関の職員に甘えすぎではないか
日本社会の特性
個人個人の積極的な取り組みが不可欠
稲むらの火が教えること
「津波浸水想定区域」警告表示版と巨大津波防波堤は人命を守れなかった
疑似体験を積み「気づき」を体得する
東日本大震災の教訓「釜石の奇跡」は防災教育の成果であった
石巻市大川小学校の悲劇
お互い様BCネットワークで事業継続を確かなものにする
危機意識の醸成は事業継続計画の前提となる
事業継続計画の本格的な取り組み
お互い様BC連携ネットワークの誕生
瀬戸内市の連携プロジェクト
相互委託加工契約などお互い様連携ネットワーク協定の締結と広がり
港湾関係者の連携プロジェクト・代替輸送訓練
国内の連携から国外関係者との連携へ
ライスバレー・日本・タイ国お互い様成長戦略
災害時の緊急対応力を強化する
ワークショップや模擬体験で感覚を磨く
危機意識向上プログラム
けが人を救出する
非常用品・備蓄品を備える
自分たちの危機対応力を強化する
福知山線脱線事故の緊急対応
福知山線脱線事故のけが人の救出活動と課題
阪神淡路大震災で多くの人を住民が救った
隣人との知り合い関係が首都圏では不可欠
4 市民が被災者の命を救う自主緊急救助法とは
市民による自主緊急救助法(サート・CERT)とは
探索・トリアージ
てこの原理を利用した救出方法
緊急搬送の方法
5 被災者の重篤な症状
挫滅症候群(クラッシュ・シンドローム)
心的外傷後ストレス障害
(PTSD Post-traumatic Stress Disorder)
6 アイシーエスで緊急対応力を強化する
効果的な緊急対応を実現する組織づくり
アイシーエス(ICS)を基本とするニムス(NIMS)とは
アイシーエスの組織体制
アイシーエスでは統一化した用語が使われる
アイシーエスには基本的な取り決めがある
シーオーピー(COP Common Operational Picture 状況認識の統一)の役割
東日本大震災におけるコマンド&コントロールの教訓
「災害対策本部」の役割と状況認識の統一「シーオーピー」の必要性
提言 企業の新しい緊急対応の方法
7 非常時の対応力を確かなものにする
体験型研修プログラム
ワークショップ型図上演習
シミュレーション型図上演習
企業の危機管理体制は東日本大震災で生かされたか
8 首都直下地震の被害想定と対策
M7クラスいつ起きても不思議はない
「震度6弱」以上の大地震(M7〜M8クラス)が首都圏を襲った時
過酷な「想定外」の事態に備える
首都直下地震M7クラスによる過酷事態への対応
M8クラスの大正関東大震災に匹敵する
相模トラフ大地震による過酷な事態への対応
富士山噴火を伴った大地震の歴史は繰り返されるか
道路の交通規制 首都直下地震発災時
帰宅困難者問題
9 東海地震の「警戒宣言」発令に首都圏が備える
東海地震の「警戒宣言」の発令とその対応
東京における東海地震の衝撃
南海トラフ地震の脅威
巨大地震の歴史は繰り返す危険がある
南海トラフ地震は広範囲に甚大な被害をもたらす
日本経済の牽引力となる製造拠点が脅威にさらされる
超巨大地震と大津波に備える
西日本の被害想定
浜岡原発でメルトダウンが発生したら首都圏も危ない
長周期地震動による被害
家庭で非常用備蓄品を備える
自宅で非常用備蓄品を準備するとき知っておきたいこと
自宅用非常用備蓄品目一覧(一人用7日分)参考例
付属資料
大地震発災直前の行動マニュアル
大地震発災直後の行動マニュアル
あとがき

 

A5判並製336ページ    定価:1800円+税

 

著者略歴

矢作征三(やはぎせいぞう)
1972年米国カリフォルニア州立大学CAL POLYサンルイスオビスポ校卒業、約30年間在日米国系企業に勤務。米国通信機大手日本法人の北東アジア不動産ディレクターを最後に、危機管理及びファシリティマネジメントのコンサルタントとして2003年独立現在に至る。
著書『地震対策??危機管理が企業を守る』2005年発行。
DRIジャパン監査役。市民による自主緊急救助法CERTトレーニング講師。2003年カリフォルニア州CSTI特別非常事態緊急対応訓練校の地震対策コース受講。

『地震対策-危機管理が企業を守る』

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矢作征三著

四六判 288ページ
2005年6月刊行

日本列島いつどこで巨大地震が起きてもおかしくない。阪神淡路大震災、中越地震、東日本大震巨大地震の発生率が低いとされた場所での地震災害。首都圏直下地震が起こってからで遅い!
あなたの会社では、事業継続のための危機管理はできているか。

目  次

まえがき  3
第1章 企業の事業継続に不可欠な危機管理
自前で始める危機管理
突然襲ってくる事件・事故・自然災害
企業を守り事業を継続する危機管理体制
基本的発想の違いがある「防災」と「危機管理」
混同されている「危機管理」と「リスクマネジメント」
「危機管理」によって事業継続を成功させた企業
事業継続を実現する危機管理体制
新潟県中越地震に見る危機管理の重要性
第2章 地震に備えるための危機管理
地震大国日本
地震の被害に備える取り組みが始まった
図上訓練で備える政府と地方自治体
東京は世界でもっとも危険な都市
企業の危機管理強化を推進する
行政機関と企業団体の協力協定合意
望まれる人材育成の体制作り
「阪神・淡路大震災」の教訓が生かされた取り組み
教訓から学ぶ非常事態における応急対応
地震発災直後はすべての環境が混乱する
神戸の被災地を視察したロサンゼルス郡消防調査隊
「自助」で生き残る
社員とその家族の安全を確保する
地域コミュニティとの協力関係を構築する
地震直後の混乱は「共助」なくして避けられない
第3章 地震について知る
地震は岩石の破断現象である
海溝型と内陸直下型がある地震
「マグニチュード(M)」で表わす地震の大きさ
ある地点における揺れの大きさを表わす「震度」
「長周期地震動」で揺れが大きくなる超高層ビルや巨大建築物
地震の揺れの強さを表わす「ガル(gal)」
地震の大きさを表わす最大速度「カイン(kine)」
「P波(縦波)」と「S波(横波)」で新幹線を守る
いつ発生してもおかしくない大地震
「首都直下地震・南関東地震」
「東海地震」
「東南海地震」と「南海地震」
第4章 大震災を生き延びる
被災状況を想像し地震に備える
大地震発災に備える
大地震発災直後の対応・行動
災害緊急医療について知る
重症患者を優先治療するトリアージ
トリアージ選別の基準
災害現場のトリアージ
第5章 非常事態を乗り切る
初期の復旧体制を構築する
被災地の外に代替拠点を立ち上げ、事業を継続する
訓練・演習で実践的対応能力を高める
災害時は心のケアを忘れてはいけない
「PTSD(心的外傷後ストレス障害)」の症状
「PTSD」のリスクの高い人たち
「PTSD」の治療
災害援助でしてはならないこと
終章
あとがき